インターネットリサーチとは?16社のサービスの特徴や選び方のポイントを紹介
記載されている内容は2022年02月01日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。
初回公開日:2022年02月01日
更新日:2024年07月17日
インターネットリサーチとは?
インターネットリサーチとは、インターネットを使ってマーケティングリサーチ(市場調査)を行うことです。
具体的には、インターネット上で集客したアンケート会員に対して、メール等でアンケートを依頼し、会員がインターネット上のアンケート画面で回答するというものです。
回答結果を自動で集計・提供するため、紙で実施した調査に比べて低コスト・短納期が実現できるでしょう。
このインターネットリサーチは、別名ネットリサーチ、Web調査、Webアンケートとも呼ばれ、アンケートは「調査票」とも呼ばれます。
インターネットリサーチの4個の活用方法
インターネットを使って、アンケートを行い結果を収集・分析するインターネットリサーチは、どのような場面で活用されるのでしょうか。ここでは、インターネットリサーチの4個の活用法について紹介します。
- 商品企画や戦略策定に活用する
- 顧客満足度や課題の抽出に活用する
- マーケティング材料として活用する
- コンテンツ作成に活用する
1:商品企画や戦略策定に活用する
インターネットリサーチは、商品企画や戦略策定に活用できます。たとえば、提供する商品・サービスに対する消費者の関心度や購入意思が、事前に立てた「仮説」通りになっているかを検証するという目的で調査を行ったとします。
そのアンケートの結果には、消費者が求めているデザインや機能が反映されているため、そのデータを商品企画・開発の参考にしたり、自社の戦略策定に活用したりできるでしょう。
2:顧客満足度や課題の抽出に活用する
インターネットリサーチでは、提供する商品・サービスに対する、消費者目線での評価も調査できます。
調査結果から、現時点での消費者の満足度を知ることができれば、さらなる満足度の向上のため、課題の抽出とその対策を立案することが可能になるでしょう。
3:マーケティング材料として活用する
インターネットリサーチの結果は、マーケティング材料としても活用できます。ここで言う、マーケティングとは「商品・サービスが売れる仕組みを作ること」です。
マーケティングでは、商品・サービス開発をはじめ、価格設定、販路開拓、広告宣伝、さらに効果検証までの一連のプロセスを一貫して計画し、実行・管理します。そのため、各工程において、様々なインターネットリサーチが活用できるでしょう。
4:コンテンツ作成に活用する
インターネットリサーチの結果を、自社のブログ等のコンテンツ作成に活用することができます。
たとえば、自社の商品・サービスを購入する見込みのある「見込み客」を増加させるため、インターネットリサーチの結果を自社のブログ等コンテンツに掲載します。
これがメディアやSNSで拡散されれば、自社ブログ等コンテンツの露出度が高まり、自社のブランド力向上、自社の商品・サービスの認知拡大につながる可能性もあるでしょう。
インターネットリサーチのメリット3つ
他の調査手法に比べると、インターネットリサーチには、費用面や集計結果が出るまでの期間等のメリットがあります。ここでは、インターネットリサーチのメリット3つを紹介していきましょう。
- 費用などのコスト削減ができる
- データが分析しやすい
- 集計結果までが早い
1:費用などのコスト削減ができる
インターネットリサーチの場合、アンケートの回答の入力や送付、さらに集計までをネット上で自動的に行うため、郵送で行うアンケートに比べて人手がからず、郵便料金が必要ないというメリットがあります。
すべての作業を1ヵ所で行えるため、市場調査を行うにあたっての費用や時間などのコスト削減が期待できるでしょう。
2:データが分析しやすい
インターネットリサーチは、ネット上でアンケートの回答が入力できるため、この時点で回答はデジタルデータとなっています。
紙に手書きで記入した内容を、デジタルデータ化する手間が省けるため、データの集計や分析がしやすいと言えるでしょう。
3:集計結果までが早い
インターネットリサーチのメリットは、調査結果の収集から集計結果を作成するまでが早く、短時間で行えることです。
また、紙に記入したアンケートを郵送したり、郵送されてきたアンケート内容を集めたりするような作業が必要ない点もメリットと言えるでしょう。
インターネットリサーチのデメリット
インターネットリサーチのメリットは先述のとおりですが、回答者の属性(年齢、性別等)や回答の内容等によっては、他の調査手法に比べてデメリットが目立つ場合があるでしょう。ここでは、インターネットリサーチのデメリットを紹介します。
- 回答者のサンプルに偏りが出る
- 信頼性の低い回答の可能性がある
回答者のサンプルに偏りが出る
インターネットリサーチでのアンケート回答者は、パソコンやスマートフォン等でインターネットを利用している人です。
そのため、インターネット利用率が低い高齢者層や低所得者層などでは、アンケート回答者となる人数が少なく、アンケート回答の内容に偏りが出てくる可能性があると言えるでしょう。
信頼性の低い回答の可能性がある
インターネットリサーチでは、回答者が必ずしも本名で回答しているとは限らず、匿名で回答をしているケースもあるでしょう。
また、訪問面接や郵送などによる本人確認がされていないため、アンケート回答者の自己申告による年齢や性別・居住地などの属性が真実という保証はありません。
加えて、アンケートに回答することで、Webショッピングで利用可能なポイントなどの報酬を取得する人もいるでしょう。
このような報酬目当ての回答だった場合などは、信頼性が低い回答の可能性があることに注意が必要です。
インターネットリサーチの16社のサービスの特徴
ここからは、インターネットリサーチの16社のサービスの特徴を紹介します。インターネットリサーチを提供している会社は、大きく2つに分類されます。
1つは、アンケート作成・配信・集計・分析できる環境を与えることで、低料金サービスを提供する「セルフ型」、もう1つはリサーチ専門家として支援・アドバイスの提供や、エージェンシー(代理行為)として調査・分析を実施する分、サービス料金が割高になる「支援型」です。
料金設定は、リサーチ専門家の支援・アドバイスの度合い、アンケート内の質問の数、アンケート回答者数、質問の内容(定量質問か定性質問か)によって変わります。
まずは、自分が実施するリサーチの目的・内容、そしてリサーチ専門家に求めることを明確にして、利用するインターネットリサーチ会社を絞り込みましょう。その後、見積りを取って各社のサービスを比較検討することをおすすめします。
- Fastask(株式会社ジャストシステム)
- Freeasy(アイブリッジ株式会社)
- iResearch(株式会社ネオマーケティング)
- QuickMill(株式会社マクロミル)
- ネットリサーチ(株式会社クロス・マーケティング)
- myアンケート(株式会社ドゥ・ハウス)
- ネットリサーチ(株式会社インテージ)
- Research+(アイブリッジ株式会社)
- 楽天インサイト(楽天インサイト株式会社)
- Surveroid(株式会社マーケティングアプリケーションズ)
- Sprint(株式会社ジャストシステム)
- マーケティングリサーチ事業(株式会社バルク)
- ネットリサーチ(株式会社アスマーク)
- リサーチサービス(GMOリサーチ株式会社)
- SmartSurvey(株式会社GRI)
- Kiccoe Survey(株式会社プラスアルファ・コンサルティング)
1:Fastask(株式会社ジャストシステム)
Fastask(ファストアスク)はセルフ型のインターネットサービス会社です。
アンケートは自分で作成しますが、同社の日本語の専門家集団が徹底して調査票をチェックしてくれるというサポートがあるため、安心して作成できるでしょう。
料金プランは、スクリーニング3万円に加えて、本調査5万円(30問まで)からとなっており、画像・動画の編集、集計表の作成、モニターリストの加工などは、別途オプション作業として料金が発生します。
アクティブモニターは500万人、導入実績は、株式会社マネーフォワード、株式会社メルカリ等となっています。
出典:Fastask|株式会社ジャストシステム
参照:https://www.fast-ask.com/index.html
2:Freeasy(アイブリッジ株式会社)
Freeasy(フリージー)はセルフ型のインターネットサービス会社です。
アンケートは、セルフ型アンケートツールを使って自分で作成しますが、同ツール利用のためのサポート体制が設けられており、操作方法はもちろん、アンケート内容の添削にも対応してくれる点は嬉しいポイントでしょう。
料金プランは、スクリーニング5,000円(5問、1,000人まで)に加えて、本調査が500円(1問、50人まで)からで、この低料金が同社のセールスポイントです。モニター数は450万人、1,500社以上の導入実績があります。
3:iResearch(株式会社ネオマーケティング)
iResearch(アイリサーチ)は支援型のインターネットサービス会社です。顧客の抱える課題や調査目的、その背景を充分にヒアリングした上で最適な調査方法を提案してくれるという点が強みと言えるでしょう。
また、定性調査・定量調査問わず幅広いリサーチ手法を取り扱い、商品・サービス企画、市場導入後の効果測定まで一貫したサービスを提供していることも、同社の大きなセールスポイントになっています。
また、約1,983万人のアンケート会員というモニター数を誇っています。(2020年10月現在、提携含む)導入実績は、小林製薬株式会社、株式会社SHIBUYA109エンタテイメント等です。
4:QuickMill(株式会社マクロミル)
QuickMill(クイックミル)は支援型のインターネットサービスです。ネットリサーチ国内大手企業の株式会社マクロミルが提供するサービスで、最短で24時間以内に納品可能な点は嬉しいポイントと言えるでしょう。
アンケート設計・集計・分析の各工程において、専任のスタッフの丁寧なサポートが受けられ、料金プランは7万円からとなっています。
モニターには、国内大手企業である同社の保有するモニター会員がおり、導入実績は取引社数約4,000社以上です。
5:ネットリサーチ(株式会社クロス・マーケティング)
ネットリサーチ(株式会社クロス・マーケティング)は支援型のインターネットサービスです。複雑な調査設計も可能にする自由度の高い調査設計や、高い専門性を持ったリサーチャー達の専任サポート体制が充実している点が同社の強みでしょう。
集計は無料集計ツールで行い、より詳細な分析が必要な場合は、専門的な知識を持つ分析担当者(リサーチャー)が分析してレポートにまとめます。料金プランは、本調査9万円(10問、100人)からとなっています。
ただし、本調査対象の条件によって、別途スクリーニング料金が追加となるため、事前にどのような調査をしたいかのプランを立てておきましょう。モニター数は約488万人で、導入実績については要問合せです。
6:myアンケート(株式会社ドゥ・ハウス)
myアンケート(株式会社ドゥ・ハウス)は支援型のインターネットサービスです。アンケート調査で知りたいことをメールで連絡すれば、同社が調査票・アンケート画面作成を行い、アンケートまでを実施してくれます。
その後、Web上で集計結果を閲覧、ダウンロードできるため、利便性が高い会社と言えるでしょう。
申し込みから納品までは最短5営業日で、料金プランは、スクリーニング2.4万円(3問、3,000人)、本調査8.8万円(10問、100人)からとなっています。モニター数は300万人で、導入実績は要問合せです。
7:ネットリサーチ(株式会社インテージ)
ネットリサーチ(株式会社インテージ)は支援型のインターネットサービスです。顧客の調査ニーズに合わせてリサーチャーが調査票を提案し、調査から実施までを行います。
調査対象となるモニターは、性別、年齢、居住地、家族構成以外にも、詳細に分類した属性を使うことで、効率的に対象者を絞った調査ができる点が特徴と言えるでしょう。
アンケート調査開始から納品まで最短48時間で、料金プランは、本調査8.4万円(5問、100人)からとなっていますが、調査企画、調査票作成、集計・分析等は、別途見積もりです。
モニター数は385万人で、導入実績は、ネットリサーチ以外のサービスを含むと5,000社以上となっています。
8:Research+(アイブリッジ株式会社)
Research+(アイブリッジ株式会社)はセルフ型のインターネットサービスです。通常アンケートの他、最短1~2時間で全国約460万人のモニターでWebアンケートができる「簡単アンケート」サービスがあります。
調査票は自分で作成しますが、アンケート用のWeb画面の作成および配信、アンケート結果の収集までを同社が行ってくれるため、利用しやすいと言えるでしょう。
料金プランは、スタンダードなサービスである通常リサーチの場合、スクリーニング3万円(3問、5,000人)本調査4万円(5問、100人)からとなっています。
さらに、より精緻なデータ収集やデータの加工をオプションとして用意しているため、利用してみるのも良いでしょう。導入実績は要問合せです。
9:楽天インサイト(楽天インサイト株式会社)
楽天インサイト(楽天インサイト株式会社)はセルフ型のインターネットサービスです。
自分でアンケート作成から分析までを行う場合でも、専任のスタッフのサポートが受けられるため、より早く正確で、コストを抑えたデータ収集を行うことが可能な点は大きな強みと言えるでしょう。また、インターネット上の調査であるため、短期間の納品が可能です。
加えて、楽天グループにおけるモニターを利用しているため、有効回答の母体も多く、レアサンプルに対応したアンケートが作成できるのも、大きなメリットと言えるでしょう。
料金プランは、スクリーニング5万円に加えて、本調査が8.2万円(10問、100人)からがスタートです。
モニター数は約220万人と業界の中でも大規模の人数を誇り、導入実績は年間約1,000社となっています。(2018年9月時点)
出典:インターネットリサーチ|楽天インサイト株式会社
参照:https://insight.rakuten.co.jp/service/internet.html
10:Surveroid(株式会社マーケティングアプリケーションズ)
Surveroid(株式会社マーケティングアプリケーションズ)はセルフ型のインターネットサービスです。
このサービスでは、アンケート作成の際にマニュアルを熟読する必要がなく、Webアンケート作成ツール画面上の選択肢を直感的にクリックするだけでアンケート画面が作れます。
一方で、サポートセンターによるメールや電話での無料サポートも徹底されており、使用法についてのFAQを記載したサイトや、アンケート作成手順を紹介するYouTube動画など数多くのコンテンツが用意されているため、安心して作業できるでしょう。
料金プランは、スクリーニング1万円(1問、2,000人)に加えて、本調査が1万円(5問、100人)からがスタートです。モニター数は350万人で、導入実績は年間約600社となっています。
11:Sprint(株式会社ジャストシステム)
Sprint(株式会社ジャストシステム)はセルフ型のインターネットサービスです。オンラインでのチャットインタビューによる定性調査を行えることが、類似サービスとの違いと言えるでしょう。
チャットインタビューの対象者は、初めに基本属性で絞り込まれ、その後オンラインで定性的な質問を1つ受け、約5分で収集される回答内容をもとに選別されます。
料金プランは、月額制の使い放題で19.8万円(税抜き)で、モニター数や導入実績は要問合せとなっています。
12:マーケティングリサーチ事業(株式会社バルク)
マーケティングリサーチ事業(株式会社バルク)は支援型のインターネットサービスです。
「顧客の課題を理解」するために、同社では、アンケート調査の依頼主ひとりひとりに、専任のリサーチャーが担当し、アンケート画面の作成からデータ納品まで一貫して対応してくれます。
また、1回のリサーチ済みの調査結果から、さらにリサーチを進めることで、新たな課題へのリサーチ提案もしてくれるなど、きめ細かい対応が特徴の会社と言えるでしょう。
料金プランは、スクリーニング7万円(3問、1万人)、本調査が5万円(10問、100人)からスタートです。モニター数や導入実績は、要問合せです。
13:ネットリサーチ(株式会社アスマーク)
ネットリサーチ(株式会社アスマーク)は支援型のインターネットサービスです。丁寧なヒアリングで、顧客が抱える課題、アンケート調査の背景等を把握し、顧客の目的や予算に合わせた最適な調査を提案してくれるため、安心して利用できるでしょう。
また、最適な提案に基づく、付加価値の高いリサーチを実施し、顧客の要望に合わせたスピード納品をしてくれる点もメリットと言えるでしょう。
料金プランは、スクリーニング3.5万円(7問、2,000人)に加えて、本調査が4万円(5問、100人)からがスタートです。
モニター数は、自社パネル93万人、提携パネル1,600万人で、導入実績は年間6,200件となっています。
14:リサーチサービス(GMOリサーチ株式会社)
リサーチサービス(GMOリサーチ株式会社)はセルフ型と支援型のインターネットサービスです。
オンラインリサーチのラインナップには、自分で作成した調査票をもとに、同社がアンケート作成から集計までをトータルサポートする「フルサービス」、同社が提供するツールを使って、自分でネットリサーチを行える「DIY」があります。
モニターのみのレンタルや1問1答などもあるため、自社の目的に合わせて選びましょう。料金プランは要問合せで、モニター数は4,418万人、導入実績は約25,000件となっています。
15:SmartSurvey(株式会社GRI)
SmartSurvey(株式会社GRI)はセルフ型のインターネットサービスです。アンケートを自分で作成するところまでは無料ですが、アンケート配信・結果の収集は有料となります。
モニターは、スマートフォンアプリで回答します。回答データはアンケート終了1ヶ月後に一般公開し、過去調査データは無料で自由に利用できます。
料金プランは、本調査1万円(10問、100名)で、支払いはカードのみの前払い制のため、利用しやすいと言えるでしょう。モニター数や導入実績は、要問合せです。
16:Kiccoe Survey(株式会社プラスアルファ・コンサルティング)
KiccoeSurvey(株式会社プラスアルファ・コンサルティング)は支援型のインターネットサービスです。
同社では「テキストマイニング」を導入しているため、アンケートで得られた答えが細分化され、より正確な回答として反映されるということが大きな特徴と言えるでしょう。
たとえば、お客さまの声、お客さまのアンケートの自由回答欄、コールセンターに寄せられる問い合わせのデータの他、「Twitter」などにおけるSNSのデータも有効活用できるため、回答者の本音が見えるアンケートになるでしょう。
料金プランは要問合せで、モニター数は、総データ取込数が15億件、導入実績は約1,600社以上となっています。
自社に合ったインターネットリサーチを選ぶポイント5つ
インターネットリサーチのサービスは数多くありますが、企業の広報・マーケティング担当の方は、その中から自社に合ったものを選ぶことが重要になるでしょう。ここでは、自社に合ったインターネットリサーチを選ぶポイント5つを紹介します。
- 調査目的に適したデータを収集できるか
- 配信方法は従来型かセルフ型か
- モニター数や属性はどうか
- 導入実績が十分にあるか
- 料金体系が見合っているか
1:調査目的に適したデータを収集できるか
インターネットリサーチは、会社ごとに得意とする調査方法や分析方法、得られる結果の表示形式が大きく異なります。
自社の調査目的を明確にして、調査目的に適したデータを収集できるようなインターネットリサーチ会社を選びましょう。
2:配信方法は従来型かセルフ型か
インターネットリサーチの配信方法には、支援型とセルフ型の2種類があります。支援型はアンケート(調査票)の作成・調査実施・集計・分析といった一連の工程を、インターネットリサーチ会社に依頼する方法です。
すべてを専門家に任せられて手間がかからない分、料金は割高と言えます。一方、セルフ型はアンケート調査の実施以外の部分を自社で行うものです。アンケート調査票の作成や集計に手間がかかる分、料金は割安でしょう。
3:モニター数や属性はどうか
インターネットリサーチを行う際には、年齢、性別といった、どのような層のモニターの人が、どのくらいの人数、アンケート調査に協力してくれるのか確認しましょう。
インターネットリサーチで期待する調査結果を得るためには、適切なモニターからのアンケート結果(データ)を獲得する必要があります。
アンケートに求める要素を明確にし、自社が必要とするデータの提供が望めるリサーチ会社を選びましょう。
4:導入実績が十分にあるか
導入実績が十分にあるかを確かめることは重要です。インターネットリサーチの場合、アンケート回答者の多くは匿名です。中には、数多くの回答を行うことでWebショッピング等のポイントを受け取っているユーザーも見られます。
そのため、重複して回答を行う回答者や、無効な回答をする回答者をゼロにするのは困難と言えるでしょう。
導入実績が十分なインターネットリサーチ会社であれば、そのような問題を回避すべく、質の高い回答者から質の高い回答を得る仕組みを構築しているため、より正確な結果が期待できるでしょう。
5:料金体系が見合っているか
インターネットリサーチを利用する際は、アンケートの内容と料金体系が見合っているかが重要になります。
インターネットリサーチは、支援型よりもセルフ型の方が料金が低く、設問数とサンプル数については、設問数が少ない方が料金が低くなります。
中には、完全セルフで無料や非常に低価格で活用できるサービスもありますが、上記のような内訳が一般的ではないでしょうか。
自分で設定した設問数やサンプル数と照らし合わせ、それぞれの会社のサービス内容を考慮した上で、利用するかどうか決めることをおすすめします。
各社のサービスを比較して自社に合ったインターネットリサーチを見つけよう
広く一般の人に対して質問する場合に得られる回答は、インターネットリサーチ会社間での違いはあまり見られませんが、特定の属性の人に対して質問する場合は、インターネットリサーチ会社間で違いが出てきます。
また、調査手法やモニター数やパネル数などでも、調査結果に差が出てくる場合があるでしょう。
そのため、導入を検討する際には、料金プラン・導入実績・モニター数とモニター層について比較することをおすすめします。
事前に見積りを取り、各社のサービスを比較して自社の予算と目的に合うインターネットリサーチを選んでください。