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広報媒体の種類総合17選とは｜各効果や選び方のポイントなど詳しく紹介
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広報媒体の種類総合17選とは｜各効果や選び方のポイントなど詳しく紹介
記載されている内容は2021年08月25日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。
初回公開日：2021年08月25日
更新日：2022年03月03日
広報媒体の種類3つ
広報媒体には、大きく分けて「マス媒体」「SP（セールスプロモーション）媒体」そして「インターネット媒体」という3つの種類があります。
主に商品の宣伝や企業の紹介に用いられますが、それぞれの媒体に特徴があり、その目的や役割によって選ぶべき媒体が違ってきます。そのため、広報媒体の違いをしっかり理解し、それぞれを使い分けることが肝心です。
ここからは、広告媒体3種類の特徴や対象について紹介していきますので、ぜひ参考にしてください。
1：SP媒体
1つ目の広報媒体の種類は、SP媒体（セールスプロモーション媒体）です。
このSP媒体の代表的な例には、交通広告、ダイレクトメール、キャンペーンや折り込みチラシなどが挙げられます。
マス媒体がATL（情報の上流）と言われるのに対し、SPBTL媒体はBTL（情報の下流）と言われています。
直接ピンポイントの情報を提示して、ターゲットのユーザーに対して有益な情報を提供することで購買意欲を高められる媒体です。
2：マス媒体
2つ目の広報媒体の種類は、マス媒体です。
マス媒体として良く知られているのは、雑誌、TVのCM広告、新聞、そしてラジオなどでしょう。このマス媒体は、多数の人々に情報を発信できるというメリットがあるため、ALT（情報の上流）と言われています。
マス媒体は人の目に触れる機会が多いため、効果的に知名度を上げられると同時に、さまざまな情報を届けることにも適した媒体となっています。
3：インターネット媒体
3つ目の広報媒体の種類は、インターネット媒体です。
近年では一番需要が高まっている媒体で利用範囲も広く、マス媒体の持つALT（情報の上流）と、SP媒体の持つBTL(情報の下流)の両方の要素を持ち合わせています。コストが安く済むケースが多く、セグメンテーションもできることが特徴です。
また、ユーザーや消費者自らが情報を発信することや、ユーザー同士が交流して情報を交換することも可能で、広告の効果が高まるという効果も持っています。
SP媒体の種類6選
ここからは、SP媒体の種類を6つ紹介します。
SP媒体の代表的なものと言えば、店頭に置かれて商品を広告するPOPや、顧客に直接情報を届けられるDM（ダイレクトメール）です。また、新聞などに挟み込まれて配布されるチラシも、届けたいエリアを有効に絞れるSP媒体になっています。
また、公共交通機関における交通広告もSP媒体の一つですが、何度も同じものを見せることで、商品の認知を増幅させる効果を持っています。さらに、イベントの開催による広告効果や、キャンペーン実施で販売意欲を上げるための広報活動もSP媒体に含まれます。
1：POP
POPとは、スーパーや本屋などで、店頭に設置する商品を紹介するために作られたカードやポスターのことです。POPには、店頭から商品を広報することで、消費者の購買意欲を強めるという特徴があります。
メーカーなどが制作して配布するものもありますが、個別の店舗で制作するものもあり、種類はさまざまです。消費者の約9割は、POPを見てから店内の商品を見て購入を決めるとまで言われるほど効果が高い方法です。
2：DM（ダイレクトメール）
DM（ダイレクトメール）とは、自社を利用する顧客の自宅に、商品やサービスの情報を届ける紙広告のことです。一般的には、キャンペーンやイベントを広報する際に活用されています。
DMの特徴は、届ける内容の工夫次第で費用対効果が高くなることですが、たとえば特典の提供などで直接メリットを伝えて、購入意欲を高めることも可能です。
ただし、郵送など顧客に届けるための手間やコストがかかることには注意が必要です。
3：チラシ
チラシは、サイズや配布するエリア、時期の指定が可能で、デザインなどにも自由度が高い広告方法です。一般的に、チラシは新聞と一緒に各家庭に届けられます。
チラシは、配布にあたっての自由度が高いのが特徴で、直接購買につながることも多いのがメリットと言えます。
ダイレクトにレスポンスがある広告として利用されており、毎日何かしらのチラシが家庭に届くことで、生活情報の1つとしても認知されている方法です。
4：交通広告
交通広告とは、公共交通機関でよく目にする広告方法です。たとえば、電車内の中吊り広告や駅舎内の広告、バス車内の広告や車体のラッピング、そしてタクシー車内外の広告などを見かけたことがある人も多いでしょう。
そんな交通広告の特徴は、毎日使用する環境で繰り返し見られることで、反復訴求効果が出ることです。また、エリアを特定することも可能なため、エリア限定の広報ができます。
さらに、顧客との密着性の高いことも大きな特徴になっているため、エリアごとの地域密着性を利用すれば、地域のブランディング効果が期待できます。
5：イベント
SP媒体の種類には、イベントもあります。イベントでの広告とは、スポーツイベントや文化イベントが開かれる際に、各イベントのスポンサーが協賛して、消費者に対して行う広報活動です。
企業のブランドに、スポーツの持つパワーや、文化活動の知的なプラスイメージを付加できるというメリットがあります。また、イベントの規模が大きいものであれば、企業の認知度も高まります。
他にも、商品を取り扱う業者に対して行うイベントがありますが、これは展示会などを通じて有力な取引先を招いて行われるものです。
このようなイベントの開催により、取引先との良好な関係を維持することや、新たな取引を開拓できます。ひいては、自社のブランドに対する姿勢なども知ってもらえるでしょう。
さらに、ゲームショーやモーターショーの場合などは、一般の消費者を招くこともあるため、その会場に来るメディアに新製品の紹介が行えると同時に、取材によるPR効果も期待できます。
6：キャンペーン
SP媒体の種類には、キャンペーンも存在します。特にプレゼントキャンペーンは、オープンキャンペーンとクローズドキャンペーンの2種類が行えるため、商品の直接的な販売促進ができます。
オープンキャンペーンとは、商品を販売開始するときに行われるキャンペーンです。商品を購入しなくても応募できるキャンペーンを展開することで、商品の知名度アップにつなげようとする方法です。
このタイプのキャンペーンでは、商品名を答えることや、その商品に関するクイズに答えるといった、簡単な応募方法が使われます。
一方、クローズドキャンペーンは、購入した顧客のみが参加できるキャンペーンのことで、商品の直接的な販売促進が目的です。このタイプのキャンペーンでは、バーコードやシリアルナンバーなどを返送するという応募方法が使われます。
マス媒体の種類4選
ここでは、マス媒体の種類4つを紹介しましょう。「マス媒体」は、マスメディアとも呼ばれ、大衆を意味する「マス」と、媒体を意味する「メディア」を合わせた言葉になっています。
このマス媒体には、雑誌広告や、TVCMの映像広告、新聞での活字広告、そしてラジオ広告がありますが、すべて不特定多数の対象者に向けて多様な情報を伝達しているため、幅広い広報が望めます。
1：雑誌
雑誌とは、誌名を持ち定期的に刊行される、様々な記事が掲載されている本のことです。週刊誌や月刊誌が主流ですが、隔週刊、季刊などの発行も見られます。
雑誌媒体の特徴は種類が豊富なことですが、総合雑誌、文芸やビジネスなどの専門雑誌をはじめ、ファッションや漫画などの娯楽雑誌、教育雑誌まで多くの分類があります。
さらに、一般誌、男性専門誌、女性専門誌、さらにはティーンズ用の雑誌などにも分けられるため、購読者層が多岐にわたるのも雑誌の大きな特徴と言えるでしょう。そのため、広報担当者は、情報伝達したい相手に合わせてアプローチする雑誌媒体を変えられます。
最近では、スマートフォンやタブレットでの電子書籍として販売する形態も増えてきているため、購読層にも幅が出ていますが、雑誌には紙媒体特有の効果があります。
雑誌に使用する紙の質感を検討したり、触り心地や印刷技法を工夫したりすることでも、読み手にイメージを伝えていけます。
さらには、鮮やかなビジュアル効果で、読者の視覚に強い印象を与えられるのが特徴と言えるでしょう。
2：TV・CM広告
TV・CM広告は、テレビの電波に乗せて広範囲かつ遠隔地にまで映像を送る広告方法です。
テレビの放送局には、公共放送（NHK）と民放放送（日本テレビ放送網、テレビ朝日、TBSテレビなどの全国独立放送協議会）があります。
そして、番組の種類もきわめて多く、ニュースや天気予報などの報道番組、スポーツやテレビドラマや音楽番組などの娯楽番組、そしてトークなどのバラエティ番組など、ジャンルは多岐にわたります。
TV・CM広告の特徴は、他の媒体と大きく異なり、映像と音声の両方で情報を伝えられること、そして多くの視聴者に同時に伝えられることです。
情報のインパクトが大きく、速報性が高い動画で情報を送れることは大きなメリットでしょう。さらに、民放放送には視聴料がかからないという利点があります。
近年では、動画配信サービスが台頭しているため、テレビの地位は下がってきていると言われていますが、依然として大きな影響力を持った媒体と言えるでしょう。
3：新聞
新聞は、ニュースや特集など、読者の関心が高い情報を提供する紙の定期刊行物です。最近では、紙ではなくスマートフォンやタブレットで購読できる電子版や、Webでのネット配信も増えてきています。
新聞は、大きく一般紙と専門紙の2つに分けられますが、さらに一般紙は、発行されている地域の広さで全国紙、ブロック紙、地方紙に分けられます。
地域により読者が違うため、広報担当者はその地域での影響力などを参考にしながら、広告を工夫する必要があります。
新聞の特徴の1つは、地域密着性の高さです。地方紙は地元で支持を得ていて、県によっては全国紙よりも地元紙の読者の方が多くなっています。
もう一つの特徴は、情報の共有性の高さです。購入した新聞を回し読みすることや、切り抜きを回覧するなど、複数人と共有されやすくなっているのが新聞の特徴です。
安価で購入できることも大きな特徴で、コストパフォーマンスの高い広報媒体と言えるでしょう。
4：ラジオ
ラジオとは、電波により放送局から送られる報道や音楽などの音声放送のことです。音声によってリアルタイムで情報を送れるため、運転中や勉強中、または料理中などでも耳で番組を楽しめるのが特徴です。
また、情報を送る側と聞く側の双方向コミュニケーションが可能なことも、ラジオ特有の特徴と言えるでしょう。さらにラジオ放送は、渋滞などの交通情報やニュース、そして被災地からの情報発信など、速報性に優れていることもメリットです。
テレビよりも送信システムが簡単なため、災害時にも被災地で放送を続けやすく、停電中でも、電池で聞くタイプのラジオであれば情報を受信できます。
インターネット媒体の種類7選
ここからは、インターネット媒体の種類を7つ紹介していきます。
インターネットの媒体として多く使われているのは、メルマガやリスティング広告、バナー広告、ディスプレイ広告です。
その他には、記事広告や動画広告、そしてSNS広告がインターネット媒体による広告方法として行われています。
インターネット媒体による広告は、今ではマスメディアと肩を並べるほどの大きな影響力を持っていると言えるでしょう。
1：メルマガ
通称「メルマガ」と呼ばれるメールマガジンは、自社に登録したユーザーのパソコンやスマートフォンなどに個別に送るメッセージのことです。
メールマガジンの記事の前後や中には広告を掲載する部分があり、このメール広告をクリックすると商品やサービスのWebサイトへ繋がるようになっています。
このメルマガによる広告は、登録した消費者に確実に届くことで、ターゲティングが強力になるという特徴を持っています。
2：リスティング広告
リスティング広告とは、検索エンジンに入力したキーワードと関連する広告が一緒に載せられる広告方法です。
例を挙げると、「海外旅行」と検索した際に、旅行会社のパッケージツアーのテキスト広告などが表示されるような広告です。
検索キーワードをもとに広告しているため、ターゲットを明確にできると同時にコストを抑えられるという点がメリットになります。
3：バナー広告
バナー広告とは、Web広告の中で一番代表的な方法です。
ホームページなどのWebサイトに、商品画像などを一緒に表示させ、その画像をクリックすれば商品のサイトに移動できる仕組みです。このバナー広告は、ページ閲覧数の多いサイトに掲載することで大きな効果が期待できるのが特徴です。
さらに、近年では「アドネットワーク広告」と呼ばれる方法が出てきました。
これは、SNSなどの広告媒体をまとめてネットワークを形成し、そのサイトへ広告を配信する手法で、大量の提供先を確保する方法です。複数の媒体に広告を出せるため、広告の認知度が上がるというメリットが得られます。
ただし、バナー広告を出す場合は、その目的をしっかりと決めておかないと成果は上がらないため、注意が必要です。
4：ディスプレイ広告
ディスプレイ広告は「ネットCM」とも言われます。テレビCMと異なり、ネットCMは時間に縛りが無いため、長編の画像広告を配信できるのが特徴です。
ネットCMには、様々なバリエーションのあるシリーズ広告を配信できることや、エンターテインメント要素の高いものも配信できるという特徴があります。
ディスプレイ広告は、ユーザーを楽しませることが可能な広報媒体と言えるでしょう。
5：記事広告
記事広告とは「テキスト広告」とも言われ、バナー広告のように画像やアニメーションを使用せず、文字だけで構成された広告のことです。
テキストベースで広告が配信されるため、ビジュアル面でバナー広告のインパクトに劣ることは否めませんが、Webサイトに馴染みが良く自然に掲載されやすいため、高い反響が見込めるのがメリットです。
テキストベースで広告することで、具体的に商品販促できる点が優れた特徴となっています。記事広告は、サイトと違和感がない形の映像不要なつくりのため、短期間で作成できるというメリットもあります。
インパクトや視認性という点ではバナー広告には劣りますが、有益な広報と言えるでしょう。
6：動画広告
動画広告とは、文字通り動画を使って広告を行う手法です。
この手法は、YouTubeなどの動画視聴可能な媒体で用いられます。テレビCMのように映像と音声で構成されているため、バナー広告よりもクリック率が高いのが特徴です。
この動画広告の市場規模は拡大を続けていて、2017年では1,093億円だった市場規模が、2020年には2,000億円を超えると言われています。この動画広告は、閲覧者に視覚的にわかりやすく強いインパクトを与えられるのがメリットです。
デメリットとしては、完成度の高い動画を作成するためにコストがかかることと、完成度の高い動画が求められることが挙げられるでしょう。
出典：動画広告市場は2020年に2000億円を突破、YouTuber市場も2022年に579億円へ——YouTube総研
参照：https://jp.techcrunch.com/2018/03/02/youtube-report/
7：SNS広告
SNS広告とは、「ソーシャルメディア広告」の略で、FacebookやTwitterなどのソーシャルメディアに広告を出す手法です。
ソーシャルメディア広告の特徴としては、学歴や交際状態をはじめ、フォロワーなどの利用者のターゲットゾーンを細かく設定できることです。
若い世代が中心なため拡散性が高く、会社の知名度が上がりやすいということがメリットです。その反面、ソーシャルメディア広告は運用に注意が必要で、調整や改善に時間が取れない場合は、効果が上がりにくいというデメリットがあります。
広報媒体を選ぶポイント3選
ここでは、広報媒体を選ぶポイントを3つ挙げて紹介します。
広報媒体を選ぶポイントの1つは、情報提供までのスピードが速いことです。急いでいるのであれば、インターネット広告の利用をおすすめします。
他のポイントとしては、コストを比較して予算内に抑えることや、ターゲットの年齢層を考慮することで媒体を選択することが挙げられます。
以下で、それぞれのポイントについて詳しく見ていきましょう。
1：情報提供までのスピード
1つ目の広報媒体を選ぶポイントには、情報提供までのスピードが速いことがあります。
情報提供までのスピードが速いのは、やはりインターネット広告ですが、その中でも映像を使わない記事広告は、手間がかからない分情報の提供スピードが速い広告になっています。
また、映像を使わないラジオでの情報提供も、リスナーとの交流を含め、情報提供のスピードが速い媒体と言えるでしょう。
2：コストの比較
2つ目の広報媒体を選ぶポイントは、情報提供のコストを比較して選ぶことです。
担当者は、既定の予算の中ですべての広告活動を行う必要があります。自社で用意できる予算を大きく超えて取り組むのは大きなリスクを伴うため、リスクを避けるためにも、予算規模に見合ったコストであるかの確認が必要です。
コストに鑑みた場合、数ある広告媒体の中でも、ラジオによる情報提供は比較的コストがかからない方法です。
また、効果の高さを考慮した場合、インターネットを媒体とするバナー広告や記事広告もコスト面で有利です。
3：ターゲットの年齢層
3つ目の広報媒体を選ぶポイントは、ターゲットの年齢層を考慮することです。
10代から20代の若い世代は、パソコンよりもスマートフォンを使っている率が高く、SNS利用の率も高くなっているため、SNS媒体の利用が適しています。
30代から40代についても、スマートフォンの利用率が高くなっており、動画を最後まで見る確率も上がるため、視聴後に商品のページを見る確率も上がってきます。そのため、バナー広告や動画広告が適していると言えるでしょう。
逆に、50代以降の年代についてはスマートフォンの利用率が下がり、テレビの利用が増える傾向が見られるため、テレビをはじめとしたマスメディア媒体の利用がおすすめです。
出典：令和元年度 情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書 | 総務省
参照：https://www.soumu.go.jp/main_content/000708015.pdf
自社に合った広報媒体を活用しよう
広告媒体には様々な種類があるため、ターゲットをしっかり決めた上で、最適な媒体を選択する必要があります。
近年ではインターネットを利用するユーザーが多く、特に若い世代のスマートフォン利用率は高くなっています。そのような年代ごとの特徴を考慮して、広報媒体を選択することが大切です。
本記事を参考に、媒体の特徴を生かし、より自社に適した広報媒体を活用していきましょう。
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