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ROIの意味とは？計算結果を分析してビジネスに活かしていこう
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ROIの意味とは？計算結果を分析してビジネスに活かしていこう
記載されている内容は2021年08月25日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。
初回公開日：2021年08月25日
更新日：2022年03月03日
ROIの意味とは
ROIの意味は、「Return On Investment」のそれぞれの頭文字をとった略称で、投資した費用に対して、どれくらいの利益を得ることができたのかをパーセンテージで表した指標です。日本語で訳すと、「投資収益率」や「投資利益率」と言います。
ROIの数値が高ければ高いほど、施策の効果が高いということになります。企業の収益力や事業に対して投資した費用の運用効率など、施策の費用対効果を明らかにしたいときに有効と言えるでしょう。
ROIの計算式
ROIは、「利益÷投資額×100」の計算式で求めることができます。利益は、「売り上げ-売り上げ原価-投資額」で求めると良いでしょう。もしマーケティングの施策にて計算式を用いるのであれば、「利益・効果÷マーケティングの費用×100」となります。
計算式の通り、利益が投資額よりも大きければROIは100％を超え、利益が投資額よりも小さければROIは100％を切るということになります。
ROIを計算する意味4つ
ROIは、何のために計算し、なぜ計算した方が良いのでしょうか。ROIを計算する意味を、4つに分けてご紹介していきます。
ROIという指標は知っているが、活用したことがないといった方はぜひ参考にしてみてください。
1：ビジネスの費用対効果を知る
ROIは、特定の投資に対してどれくらいの利益が出たかを測ることができます。つまり、ビジネスの費用対効果を知ることができるということです。
費用対効果を知ることができれば、そのビジネスが利益を出しているのかを認識でき、これからも継続していくべきなのかどうかを客観的な数値で判断できると言えるでしょう。
2：ビジネスが成功したかどうか数値で知る
ROIを通じて投資した費用に対する利益をパーセンテージで認識できるということは、ビジネスにどれくらいの効果があったのかどうかを正確に見極められるということと言えます。
つまり、ROIを計算することで、主観や感情ではなく、客観的に数値で、ビジネスが成功したかどうかを知ることができるでしょう。
3：同業種間の比較評価する
異なるビジネスやプロジェクトであっても、同業種間であれば、ROIによって比較評価をすることができます。前述の通り、費用対効果を出すことができるので、あるビジネスが本当に成功しているか、別のビジネスはどうかを数値をもって比較し、把握することが可能です。
しかし、異業種間の比較評価はできないので注意しましょう。なぜなら、業種が異なればROIの水準も異なるためです。また、社内であっても部門が異なれば同じことが言えます。異業種・異部門で比較評価をしてしまうと、的外れな分析になるので意味がないでしょう。
4：ビジネスの規模が異なっている場合の比較評価をする
規模の異なるビジネスであれば、単純に利益を比較するわけにはいきません。しかし、ROIを活用すればパーセンテージという形で比較することができるため、ビジネスの規模が異なっていても、費用対効果の高いビジネスがひと目でわかるでしょうと言えます。
どうしても規模の大きいビジネスに目がいきがちですが、規模が小さくても、費用対効果の高いビジネスに集中することができるようになることで、企業の発展につながりやすくなるでしょう。
ROIを改善するポイント3つ
企業の利益を高めるために、ROIを改善していくことは重要と言えるでしょう。
ここでは、ROIを改善するポイントとして、投資額の削減・売り上げの増加・それらの両立の3点を詳しくご紹介していきます。
1：投資額が削減できないか考える
投資額を削減すれば、必然的にROIは改善します。投資額の中でも、代表的なものは広告費です。広告費に100万円使おうと、1,000万円使おうと、売り上げが同じであれば、利益には大きな違いが生まれます。
例えば、分析のうえ広告のターゲティングを見直し、積極的に反応してくれる層への広告だけに広告費の投資をすることができれば、投資額を削減しながら効果を上げることが期待できます。
このように、投資額の削減ができないかを考え、ROIの改善につなげましょう。
2：売り上げの増加ができないか考える
売り上げが増加すればするほど、必然的にROIは改善します。売り上げに比例して投資額を増やせばROIは改善しないので、投資額はそのまま、もしくは売り上げに比例しないようにし、いかに売り上げのみを増やせるかを考えることが大切です。
売り上げを増やすためには、販売数を増やすか、商品価格を上げることが考えられます。また、手段とすれば、宣伝方法を変える、販売形態を増やすなどが考えられるため、あらゆる手段について検討してみましょう。
3：投資額削減と売り上げ増加を両立できないか考える
前述の通り、投資額削減と売り上げ増加が、ROIの改善につながることをご紹介しました。そして、ROIを大きく改善するためには、その両立ができるに越したことはないでしょう。
どちらかひとつだけにこだわってしまうと、ROIは改善しても、利益額は増えなかったり減ってしまったりする可能性があります。ビジネスでは率だけでなく額も非常に重要なため、それではあまり意味がありません。
ひとつの指標だけを意識しすぎて、本末転倒の結果にならないよう、投資額削減と売り上げ増加の両立を考えるようにしましょう。
ROIと似た単語のROASとは
ROIと似た単語としてROASもよく使われます。ROASの意味は、「Return On Advertising Spend」のそれぞれの頭文字をとった略称で、売り上げに対する広告の効果を確認するための指標です。日本語で訳すと、「広告費用の回収率」や「費用対効果」と言います。
ROIもROASも投資した費用に対する効果を見る指標ですが、ROIは投資に対する利益、ROASは投資後の売り上げに対する利益を見るといった点で違いがあります。どちらも数値が高ければ高いほど、効果が出ていることを示します。
ROIではわからないこと
投資に対する利益を見る指標であるROIですが、投資に対する利益を見る意味で活用したとしても、わからないこともあります。それは、異業種間の比較評価と異部門間の比較評価です。
適した活用の仕方をするために、この2つについてきちんと認識しておくとよいでしょう。
異業種間の比較評価
ROIは、異なる業種間の比較評価には向いていません。なぜなら、業種が異なれば、ROIの水準も異なるためです。
例えば、製造業と金融業を比較した場合、どちらか一方のROIの数値が高かったとしても、単純に高い方が優れているとは言い切れません。なぜなら製造業は工場などだと生産上限があり、売り上げに物理的な上限がありますが、金融業は無形商材のため売り上げに上限がないためです。
よって、同じROIの数値を比較しても正確な分析ではないということになります。
異部門間の比較評価
ROIは、異業種間同様、異部門間の比較評価にも向いていません。異業種間同様、ROIの水準が異なるためです。
例えば、マーケティング部門と営業部門の比較評価をしようとしても、部門ごとに原価も異なれば投資額も異なるため、ROIの数値の高い方が単純に優れている部門とはなりません。よって、正確な分析とはならないと言えるでしょう。
ROIの意味を知って使いこなそう
ROIは、ビジネスや施策の成功・不成功の参考となる重要な指標と言えるでしょう。ROIを知り、使いこなすことで、企業の利益向上につなげることが可能です。
このように、企業にとって重要な意味をもつROIをうまく使いこなしていきましょう。
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