「ショート動画は若い世代が見るもの。」

そんなイメージを持っている方は、まだ少なくないのではないでしょうか。

確かに、TikTokやInstagram Reelsの登場当初は、Z世代を中心に広がったコンテンツという印象が強くありました。しかし現在、その状況は大きく変わりつつあります。

ベクトルショート動画ラボが全国の40〜60代287名を対象に実施した「ショート動画に関する意識調査」では、40代・50代・60代の各年代で半数以上が日常的にショート動画を視聴していることが分かりました。

実際にTikTokも、日本では30代・40代を含む幅広い世代へ利用が広がっており、生活者にとって日常的な情報収集ツールの一つとなっています。

さらに注目すべきは、「何を見ているか」です。

旅行、グルメ、時事ニュース、ライフハック、趣味など、視聴されるジャンルは非常に幅広く、ショート動画は単なるエンターテインメントではなく、「情報収集の手段」として定着し始めています。

また、40代・50代では約3人に1人が、ショート動画を見たことをきっかけに商品・サービスを購入したり、サービスを利用したりした経験があることも明らかになりました。

つまり、ショート動画は「見られるメディア」から、「人を動かすメディア」へと進化しているのです。

企業のマーケティングや広報では、「40代以上にはテレビやWebメディア」という考え方が、これまで一般的でした。

もちろん、そうしたメディアが重要であることは変わりません。しかし、情報接触の手段が多様化する中で、ショート動画も無視できないコミュニケーションチャネルへと成長しています。

例えば、40代ではInstagram、50代・60代ではYouTube Shortsを通じて情報に触れるケースが多く、年代によって利用するプラットフォームも異なります。

つまり、「ショート動画を活用するかどうか」ではなく、「どの世代に、どのプラットフォームで届けるか」が重要になってきています。

ベクトルでは、PRの視点を取り入れたショート動画支援を推進しています。

ショート動画は、商品の魅力を短時間で伝えるだけではありません。企業の想いやブランドストーリー、サービスの背景なども、生活者目線のコンテンツとして自然に届けることができます。

今回の調査結果からも分かるように、その届け先は若年層だけではありません。

ミドル・シニア層においてもショート動画が日常的な情報接触手段となった今、企業が届けられるターゲットはこれまで以上に広がっています。

ショート動画は、もはや特定の世代だけのものではありません。

情報収集、比較検討、そして購買行動まで影響を与えるメディアとして、幅広い世代に浸透しています。

ベクトルショート動画ラボでは、今後もショート動画に関する調査・分析を通じて、企業のコミュニケーション戦略に役立つ知見を発信していきます。

「ショート動画は若者向け」という固定観念を見直すことが、新たな顧客との接点を生み出す第一歩になるかもしれません。