デジタルリスクとは？リスク対策の方法を徹底解説

スマートフォンなどのデジタルデバイスやインターネット、SNSなど、あらゆるデジタル技術が普及し、ビジネスにも様々な技術が利用されている現代では、便利な反面、デジタルリスクが増加しているという危険もあります。

企業にとって、デジタルリスクへの対策はもはや必要不可欠と言えるでしょう。

そこで今回は、デジタルリスクの詳細とともに、デジタルリスクをマネジメントするための効果的な対策法について解説します。

デジタルリスクとは、企業が様々なデジタル技術・インターネットなどを業務に活用する上で発生する可能性があるリスクの総称です。

冒頭でもご紹介したように、現代で発達・普及しているデジタル技術はビジネスにおいても広く活用されており、それに伴って、その分リスクも増加しています。


企業はデジタル技術のメリットを享受し、安全に活動を行うために、デジタルリスクへの十分な対策が重要となるでしょう。

企業が注意すべきデジタルリスクの具体例としては、以下のようなものが挙げられます。

 ・ 情報漏洩
 ・ SNS炎上やそれによる風評被害
 ・ システム障害
 ・ DX対応での不足

それぞれ、その原因とともに詳しく見ていきましょう。

1つ目は、情報漏洩です。
データで管理をしている中で、取引先や自社の機密情報や顧客・従業員の個人情報などが漏洩してしまうリスクは避けて通れません。

情報漏洩の原因としては、悪意のある不正アクセス・サイバー攻撃以外にも、ヒューマンエラーや、従業員のITリテラシーが欠如していたことによりSNSで顧客情報を投稿してしまうなど、多岐にわたります。

続いては、SNSでの炎上・風評被害のリスクです。

現代ではSNSで企業公式アカウントを運営している企業も多く、企業アカウントでの不適切な発言やアカウントの間違いにより炎上してしまったり、話題になった「バイトテロ」のように従業員が個人アカウントで炎上してしまったりと、炎上のリスクが多数存在します。

前述の情報漏洩のように、不祥事がさらにSNSでの炎上につながり悪影響を及ぼす、という可能性もあるでしょう。
また、どこからか根拠のない噂・デマが拡散してしまう風評被害のリスクもあります。

様々な業務をデジタル化により効率的に行えるようになっている中で、あり得るリスクが、システム障害によって業務が停止してしまうということです、

社内で業務がストップしてしまうことももちろん痛手ですが、例えばECサイトであれば受発注がそもそもできず顧客に影響を及ぼしてしまう、損害が出るといったこともあり得ますし、取引先などにも影響してしまう可能性もあるでしょう。

システム障害の原因も、サイバー攻撃など外部からの悪意のある攻撃のほかに、サーバーの管理が不適切で負荷がかかってしまっているなど、システムそのものに問題がある場合があります。

4つ目が、DX対応時の不足による損失リスクです。
デジタル技術、特に最新の技術であるAIやビッグデータなどを利用して業務改革を行う取り組みをDX（デジタルトランスフォーメーション）と言います。

政府によっても導入が推進されているDXですが、導入時に基盤ができていない状態で導入してしまった、DX人材が不足している状態で導入してしまったなど、導入に不足があるとコストを改修できなかったり、逆に業務効率が落ちてしまったりといった損失をもたらしてしまうリスクもあります。

ご紹介したような様々なリスクが顕在化してしまうと、企業にとって大きな悪影響をもたらします。

例えば、情報漏洩などの不祥事や炎上により企業イメージや信頼の低下を招いたことで、顧客離れにより売上が減少してしまったり、取引先からの信頼を失い取引停止となってしまったりと、企業活動に大きな悪影響を及ぼす可能性もあるでしょう。

また、DX対応時に不足がある、システム負荷の不安があるなどデジタル化が進んでいない印象を持たれてしまうと、就職希望者からのイメージも低下してしまい、採用活動にも影響することが考えられます。

企業活動を問題なく行っていくためにも、デジタルリスクの顕在化は防がなければならないということですね。

それでは、デジタルリスクの顕在化を防ぐため、企業が行える対策を見ていきましょう。
企業がするべきデジタルリスク対策としては、
 ・ ガイドライン・社内規則の整備
 ・ セキュリティの強化
 ・ 従業員教育
 ・リスク管理体制の構築・見直し
などがあります。

まず、ガイドラインや社内規則を整備することです。
例えば社内規則により明確にデータの管理や取り扱いを定めることで、情報漏洩などのリスクを減らすことができるでしょう。

また、SNSの運営・利用についても、ガイドラインを定めておくと良いでしょう。
公式アカウントの運営に関してはダブルチェック体制を整えたり、個人アカウントの利用時には自社に関する投稿内容に制限を行ったりと、安全にSNSを利用できるルールを事前に定めておけば炎上防止に繋げられます。

情報漏洩でもシステム障害でも、様々なリスク顕在化の原因として、外部からの攻撃によるものがあります。
不正アクセスやサイバー攻撃からできるだけ身を守るために、セキュリティ面は見直しが必要でしょう。

ウイルスなどの対策ソフトを最新のものに変える、複雑で分かりにくく使いまわしでないパスワードを利用するなど、セキュリティには常に気を付けておきましょう。
従業員がフィッシング詐欺などに引っかからないよう、注意喚起なども行っておくと良いですね。

従業員に対してITリテラシーに関する教育・研修を行うのも重要です。

従業員のリテラシーが低いと、データ持ち出しによるトラブルで情報が漏洩する、SNSに問題のある投稿をしてしまうなど、思わぬデジタルリスクを抱えることになります。

デジタルリスクの具体例とデジタルリスクが顕在化するとどんな悪影響を及ぼすのか、またITリテラシー向上を目指した教育を行い、従業員全体でデジタルリスクへの意識を高めましょう。

ここまでご紹介したような様々なデジタルリスクへの対策を、より効率的に、正しく運用するために、全体としてリスクの管理体制を整えることも重要です。

リスクへの防止策はもちろん、万が一リスクが顕在化してしまった際にどのようなフローで対応をするかなども事前にしっかりと構築しておきましょう。
管理体制を万全にするには、デジタルリスク知識の深いリーダーなどがいると良いですね。

今回の記事では、現代の企業が対策すべきデジタルリスクについて、その具体例や原因、そして対策法をご紹介しました。