
Google口コミ削除方法を解説!削除できるケースや削除以外の対処法も紹介
記載されている内容は2025年07月02日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。
また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。
初回公開日:2025年07月02日
更新日:2025年07月02日
Googleの口コミは、ユーザーの意思決定に大きな影響を与える一方で、根拠のない悪質な投稿や誤解に基づく評価が企業や店舗の信用を損なうケースも少なくありません。
こうした口コミには、削除を申請することも可能ですが、すべてが認められるわけではありません。
本記事では、削除できる口コミの特徴や具体的な申請方法、そして削除が難しい場合の対処法まで、実践的な対応策をわかりやすく解説します。
Google口コミの削除は可能?悪質な口コミによる影響

Google口コミは、ユーザーが自由に感想や評価を書き込める仕組みであり、多くの消費者が店舗選びや企業の信頼性を判断する際の重要な参考情報となっています。
ポジティブな口コミは集客や売上に好影響を与える一方、ネガティブな内容や事実無根の投稿は、企業のイメージや信用を大きく損ねるリスクがあります。
特に問題となるのが、悪意をもって書かれた口コミや、実際に利用していないユーザーによる嫌がらせ的な投稿です。
このような口コミは、放置しておくことでさらなる誤解や風評を広げてしまいかねません。こうした場合には、Googleに対して削除を依頼することが可能です。
ただし、すべての口コミが削除対象となるわけではなく、ガイドライン違反に該当するかどうかがポイントとなります。
具体的にどのような口コミが削除できるのか、その判断基準と削除方法について詳しく解説していきます。
Google口コミ削除ができるケース・できないケース
Googleの口コミは、原則としてユーザーの自由な意見表明が尊重されるため、投稿内容に不満があっても必ずしも削除できるとは限りません。
Googleは独自の投稿ポリシーを設けており、そのガイドラインに違反しているかどうかが、削除の可否を分ける重要な基準となります。
削除できるケース
Googleのポリシーに違反する口コミは、削除が認められる可能性があります。たとえば以下のようなケースです:
・誹謗中傷・差別的表現:人格を攻撃するような内容や差別に該当する表現。
・虚偽・事実無根の内容:実際には利用していない人物による投稿や、事実と異なる情報の掲載。
・利害関係者による投稿:従業員や競合他社による意図的な評価操作。
・不適切な表現・露骨な言葉遣い:暴言や不快な表現が含まれている場合。
・宣伝やスパム的な内容:商品や他店舗の紹介など、本来の口コミの目的から逸脱しているもの。
このような違反に該当する場合、Googleに報告することで削除される可能性があります。
削除できないケース
一方で、以下のような口コミは削除の対象とならない場合が多く、対応には注意が必要です
・主観的な感想・不満:「接客が冷たかった」「思ったより高かった」など、個人の印象に基づく評価。
・星のみの低評価:コメントがなく評価だけが低い場合も、ガイドライン違反とは判断されにくい。
・多少厳しいが事実に基づく内容:たとえ企業にとって都合が悪くても、事実である限り削除は困難です。
このようなケースでは、削除ではなく返信やポジティブな口コミの積み重ねなど、別の方法での対応が現実的です。次に具体的な削除申請の方法について解説していきます。
Google口コミ削除の主な方法
Googleの口コミは、ユーザー自身が投稿したものであっても、ビジネスオーナー自身が直接削除することはできません。
ただし、Googleのポリシー違反に該当する内容であれば、報告によって削除される可能性があります。
以下では、代表的な3つの報告方法をご紹介します。
Google検索結果からの報告
もっとも手軽な方法のひとつが、Google検索結果に表示されたビジネス情報から口コミを報告する方法です。
1 Googleで自社名を検索して、ビジネスプロフィール(ナレッジパネル)を表示させます。
2 口コミタブまたは星の評価欄から該当の口コミを見つけ、「︙」(縦の三点リーダー)をクリックします。
3 表示されたメニューから「レビューを報告」を選択します。
4 適切な報告理由(例:不適切な内容、スパム、ポリシー違反など)を選び、送信します。
報告後、Googleの審査チームが内容を確認し、数日〜数週間で削除の可否が判断されます。審査結果の通知は届かないため、自分で確認する必要があります。
Googleマップからの報告
GoogleマップアプリやPC版からも、同様に口コミの報告が可能です。手順は以下の通りです。
1 Googleマップで自社の店舗や施設を検索。
2 ビジネスプロフィール内の口コミ一覧から、問題のある投稿を選択。
3 該当の口コミの右上にある「︙」メニューをクリックし、「レビューを報告」を選択。
4 適切な違反理由を選び、送信します。
こちらもGoogle検索と同様に、送信後は審査が行われ、問題が確認されれば削除されます。ただし、複数回報告しても削除の可否には影響がないとされています。虚偽報告や濫用も避けるべきです。
Googleビジネスプロフィールからの報告
ビジネスオーナーが管理権限を持っている場合は、「Googleビジネスプロフィール(GBP)」の管理画面からも口コミを報告できます。
1 Googleビジネスプロフィールにログインし、該当のビジネスを選択。
2 管理画面のメニューから「クチコミ」をクリック。
3 削除したい口コミの横にある「︙」をクリックし、「レビューを報告」を選びます。
4 違反内容を選択し、報告を送信。
この方法は、ビジネスオーナー確認済みのアカウントでログインしている場合のみ使用可能です。
一般ユーザーと比べて審査が優遇されるという情報は明示されていませんが、正式な管理者からの報告という点で信頼性は高くなります。
削除依頼以外の対処法
Googleの口コミはガイドライン違反でなければ削除できないため、対応に悩むケースも少なくありません。
そんなときは、削除依頼に頼るだけでなく、以下のような「削除以外の対処法」を検討することが、信頼回復や風評リスクの軽減につながります。

丁寧に返信する
ネガティブな口コミに対しても、放置せず誠実に返信することが重要です。
たとえ事実と異なる内容であっても、感情的に反論するのではなく、「ご意見ありがとうございます」や「ご不快な思いをさせてしまい申し訳ございません」など、冷静かつ丁寧な姿勢で対応することで、第三者からの印象を大きく改善できます。
口コミは不特定多数に公開されているため、1件の返信が今後の来店・利用判断に影響することもあります。
誠意ある対応は、「このお店はお客様の声を大切にしている」といった好印象につながりやすく、逆に信頼獲得のきっかけになる場合もあります。
良い口コミを増やす
悪い口コミが目立つと、それだけで企業や店舗のイメージが大きく損なわれます。
しかし、良い口コミが多く寄せられれば、全体の評価バランスがとれ、1件の悪質な投稿の影響を相対的に軽減できます。
日頃から接客やサービス向上に努め、満足度の高いお客様に対して「口コミのご協力をお願いできますか」と丁寧に案内することで、自然な形で良質な口コミを集められます。
Googleのポリシー上、報酬を与えて投稿を促すことは禁止されていますが、正しいガイドラインの範囲内で評価を増やすことは、最も効果的な対処法のひとつです。
法的措置をとる
投稿内容が明らかに虚偽であり、名誉毀損や業務妨害に該当するような悪質な場合は、法的措置を検討することも可能です。
具体的には、弁護士を通じて発信者情報開示請求を行い、口コミの投稿者を特定したうえで、損害賠償請求や削除請求を行うケースがあります。
弁護士に相談し、法的リスクの有無や実現可能性について慎重に判断する必要があるなど、法的措置には時間と費用がかかる上、対応には専門的な知識が必要になります。
企業姿勢を示す手段として活用されることもありますが、相手に対する過剰な対応は逆効果となる可能性もあるため注意が必要です。
対策会社に依頼する
自社での対応が難しい場合や、悪質な口コミが多数発生している場合には、風評被害対策の専門会社に相談することも有効な手段です。
これらの企業は、Google口コミの削除だけでなく、ネガティブ投稿が検索で上位に出にくくなるようにする「逆SEO対策」や、良質な情報発信を支援するサービスを提供しています。
また、口コミやSNS上の風評を監視するモニタリング体制を構築し、リスクの早期発見から対応まですることも可能です。
特に中小企業や個人店舗では、時間的・人的リソースが限られることが多いため、専門会社のサポートによって迅速かつ的確な対応が可能になります。
長期的にブランドを守る視点でも、専門対策会社に依頼することはおすすめです。
まとめ
Google口コミの削除は、ガイドライン違反に該当しなければ難しいため、削除依頼だけに頼るのは難しい部分があります。
誠実な返信対応でユーザーの不満に向き合い、良い口コミを積極的に増やすことで評価のバランスを整えることが重要です。
また、悪質な投稿には法的措置を検討するほか、口コミ対策に精通した専門会社に依頼するのも効果的です。
専門会社は検索結果の改善、リスク監視など総合的なサポートを提供し、企業のブランド価値を守ります。迅速かつ多角的な対策で、風評被害の拡大を防ぎましょう。
ブランドクラウドでは風評被害、誹謗中傷対策を中心とした、様々な対策が可能です。お気軽にご相談ください。