企業のTikTok炎上事例5選！事例から学ぶ原因や対策を徹底解説

近年、動画を気軽に投稿できるSNSとして注目されるTikTok。

拡散力の高さや話題性から多くの企業でもプロモーションなどに活用されているTikTokですが、その一方でTikTokから炎上を起こしてしまう企業もあるなど、リスクも増加しています。

そこで今回は、実際に企業がTikTok炎上を起こした事例とともに、その原因や対策について解説していきます。
TikTokを活用していきたいと考えている企業の方は、ぜひ参考にしてみてください。

誰でも手軽に動画を投稿でき、ユーザー同士でのコミュニケーションが取れるSNSとして人気のTikTok。

ビジネスにおいても大きな影響力を持つSNSであることから企業でもプロモーションなどに活用されることの多いTikTokですが、企業アカウントが投稿した動画や行ったアクションから、批判・誹謗中傷が集まりネガティブな拡散を起こすなど、炎上してしまうケースもあります。

炎上すれば、企業ではブランドイメージや信頼の低下を起こし、
・顧客離れによる売上低下
・取引先からの信頼喪失による利益減少
・採用活動の難化
・クレーム・誹謗中傷への対応負担の増加
など、様々な悪影響を及ぼしかねません。

そのため、自社公式アカウントの運用など、TikTokの活用時には炎上リスクへの対策が重要となるでしょう。

TikTok炎上は、次のような流れで起こっていきます。

1. 炎上の原因となる投稿やアクションが行われる
2. 批判的なコメントが投稿される
3. 批判的なコメントへの共感・拡散が増える
4. TikTok以外のSNSにも拡散される
5. ネットニュースやまとめサイトなどに掲載される


TikTokはショート動画がメインとなる性質上、他のSNSよりもコメント・シェアが多く行われる傾向にあり、炎上すれば急速に拡散が進むでしょう。

TikTok炎上が起こるのには、もちろんきっかけとなる原因があります。
企業のTikTok炎上が起きてしまう原因として挙げられるのが、以下のようなものです。

・不適切な言動
・誤爆
・ステルスマーケティング疑惑
・内部告発
それぞれ詳しく見ていきましょう。

まずは、企業アカウントや従業員アカウントによる不適切な言動です。

差別的な発言や偏った発言、情報漏洩につながるような発言はもちろん、近年話題になったバイトテロのように、従業員による店舗内などでの不適切な行動を記録した動画なども、大きな炎上の火種となるでしょう。

公式アカウントの運用担当者などが自身のプライベートなアカウントと間違ってしまい、企業としてふさわしくないようなコメント・投稿を行ってしまう「誤爆」と呼ばれる行為も、炎上の原因のひとつです。

即座に気づいて削除したとしても、スクリーンショットなどで残され、拡散されてしまう可能性もあるでしょう。

企業案件でインフルエンサー起用を行う場合などに多いケースが、ステマ（ステルスマーケティング）の疑惑を持たれてしまった場合です。

インフルエンサー起用の動画投稿など案件依頼の際には、動画内で広告であることを言及したり、概要欄・ハッシュタグでPRであることを記載したりと、ステマにならないよう注意しましょう。

元社員や社員などが、企業に不満を持ちTikTok内で暴露・内部告発を行い炎上してしまうというケースもあります。

現代では、不正や不祥事などがSNSから表沙汰になることが多くあります。
そもそも告発を受けないよう、働きやすい労働環境や不正リスクへの管理体制などを十分に整えておきましょう。

ここからは具体的な例として、企業がTikTokで炎上した実際の事例をご紹介します。

まずは、新卒社員のダンス動画が炎上した事例です。

入社初日の新卒社員がTikTokダンスをする動画がその企業の公式アカウントで投稿されましたが、その表情などから「強制的に新卒社員を躍らせているのでは」と憶測が広がり、批判が集まりました。

その後も投稿が行われるたび踊る社員の数が減っていること、短期間での複数人の退職の噂なども重なり、さらに批判が多く寄せられた事例です。

とある飲食店のスタッフが、プライベートのアカウントで店内で調理を行いながらつまみ食いをする動画を投稿。

その内容やマスクや手袋をしていなかったという衛生面の問題なども指摘され、大きく炎上した事例です。

続いて、スマートフォン向けゲームの公式TikTok広告の事例です。

本事例では、「ガチャ引くから財布出して」といった広告内でのセリフが、「課金＝財布」という直接的な表現から、「ユーザーを財布扱いしている」「不快に感じる」として批判が相次ぎました。

ある住宅工業メーカーでは、関係会社勤務の男が受水槽に水着で侵入、泳いでいる様子をTikTokに投稿したことで炎上が起こりました。

企業では事実関係確認の上その男を特定し被害届を提出。
偽計業務妨害として関係した男2人が書類送検されています。

TikTokプロモーション動画にて、インフルエンサーを起用したことで炎上が起きた事例もあります。

とある企業が若年層に人気のインフルエンサーを起用したところ、そのインフルエンサーの過去の炎上歴、好感度低下などがあり、起用を疑問視する批判の声が相次ぎました。

企業ではこのように、広告のタレント選定も重要になりますね。

それでは、様々なきっかけで起こるTikTok炎上は防ぐことができるでしょうか。

企業がTikTok炎上を防ぐために行うべき対策法をいくつかご紹介します。

まずは、企業公式TikTokの運用はチームで行うことです。

1人で運用を行うと属人化してしまいやすく、炎上につながるようなラインを超えた企画でも、チェックを行い制止するということができません。

複数人のチームで運用し、ダブルチェックの体制を整えた上で運用を行いましょう。

企業アカウントはもちろん、従業員の個人アカウントについても、SNS利用について社内で明確なマニュアルを作成し、それを周知しましょう。

炎上が企業にどのようなリスクを与えてしまうのかも含めて、炎上・ネットリテラシーに関する研修を行うことで、社員全員の意識を高めていけると良いでしょう。

自社に関するネガティブな投稿・コメントなどがないか、ネットパトロール・SNSモニタリングを行うを行うのも予防としては効果的です。
いち早くリスクとなる投稿を見つけ、事前に対処できるでしょう。

モニタリングはツールなどもありますが、専門知識があることでより効果的に行えるため、自社の人員を割く心配なく行える専門対策会社への依頼もおすすめです。

今回の記事では、企業のTikTok炎上について、その炎上事例をご紹介しながら、原因や炎上の仕組み、また炎上防止のための対策までご紹介しました。

炎上のリスクはつきもののため、企業のTikTok運用時には事前に炎上に備えた対策が必要不可欠です。

ぜひ記事を参考に、対策を行ってみてください。